どんな職業でも夜勤って辛いですよね。
体調もすぐれず、思うように動けないことにもどかしさやいつも以上の疲労感を感じる看護師も少なくありません。
看護師が妊娠したら、いつまで夜勤をしなければならないの？
今回は、妊娠した看護師の夜勤事情や「夜勤免除」に向けて準備しておくことをまとめてみました。あなた自身、そして赤ちゃんのために、参考にしてみてください。
妊娠中の看護師はいつまで夜勤をしなければならないの？
「妊娠○ヶ月以降は夜勤が免除になる」といった明確な法律や規定は、実はありません。
医療機関によっては免除スタートの規定を設けている所もありますが、告知していない場合も多いです。
だから、看護師は妊娠した時に、
「いつまで夜勤をしたらいいのか？」
悩むんですよね。
ただ、労働基準法では、「妊産婦の時間外労働、休日労働、深夜業の制限（法第66条第2項及び第3項）」という内容があります。これを利用することで、夜勤免除は可能になります。
簡単に説明すると
「妊産婦が請求した場合は、時間外労働・休日労働・深夜業（夜勤）をさせる事ができない」
と規定している法律です。
「さっそく使える！」と思われた方が多いと思いますが、１つ注意点があります。
この法律を利用するには、妊産婦であるアナタが『請求』しなければならないという点です。
もし、妊産婦の請求を受け入れない場合、病院は労働基準法違反になります。逆を言えば、自分で申請すれば、夜勤を免除してもらえることです。
人手が足りない病院だったりすると、自分から言い出しにくかったりしますよね。では、妊娠した看護師が角を立てずに夜勤を免除してもらうための方法をお伝えします。
妊娠中に夜勤をする危険性
妊娠が分かったら、なるべく早めに夜勤免除を申請してください。
職場に言い出しにくいのは分かりますが、夜勤をすることで赤ちゃんへ負担がかかってしまいます。
・身体のリズムが崩れ、疲れやすくなる
・ストレスや過労により、流産、早産の可能性が高くなる
・疲れが溜まっているため、病気にかかりやすくなってしまう
病院勤務だと、風邪・インフルを始めとして、様々な病原をもった患者様がいらっしゃいます。ただでさえ感染が怖いのに、夜勤に入って疲れている状態だと、よりリスクが高まります。
働いている科によっては、抗がん剤を取り扱っている場合もあるでしょう。被ばくしてしまわないように、気を付ける必要もあります。
ストレスがかかり、流産・早産してしまう看護師もいますので、念には念を入れて早めに夜勤免除を申し出ることが賢明ですよ。
夜勤免除をスムーズに取得する方法とは？
妊娠した場合、看護師でなくても体調が優れないことが続いたりします。夜勤免除を申請する時も、なるべく揉めずに交渉したいですよね。
看護師が夜勤免除の申請をするとき、やるべきことをまとめてみました。
１．かかりつけの産婦人科医に相談する
まずは、体調が思わしくないことを、担当医に相談してください。その上で、体調と妊娠の経過を診察してもらいます。
担当医から、
「いつから夜勤を免除してもらった方が良いか」
をアドバイスしてもらってください。
まだ週数が浅く、しんどさを感じていない妊婦さんも、お腹が出てくるにしたがってどんどん身体への負担が大きくなります。
妊娠が分かった時点で、「いつから夜勤を免除してもらった方が良いか」を相談するのがベスト。早めに目安を出してもらうと後々楽になります。
病院にも、妊娠の報告とともに
「○月くらいからは夜勤を免除してもらった方が良いと、医師から言われている」
と言っておきましょう。
その方が、部署としても余裕を持って対応できますから。
２．「夜勤免除の診断書」を出してもらう
上司に口頭で夜勤免除の申し出をしても、受け入れてもらえない。残念ながら理解のない上司や職場って、未だにあるのです。
この場合、口頭で伝えているため「根拠に乏しい」と思われることも原因の一つです。
夜勤を免除してもらう根拠を明らかにするためにも、医師から「診断書」を出してもらいましょう。
専門医が「夜勤を控えた方が良い」という見解を出している以上、職場は妊婦の夜勤を強制することはできません。それでも夜勤を外してない病院は、法律に抵触することになり、罰則の対象になります。
３．「母性健康管理指導事項連絡カード」でも代用できる
診断書が大げさだと感じる方は、「母健連絡カード」でも代用ができます。母健連絡カードとは「母性健康管理指導事項連絡カード」のこと。
母子手帳の最後のページについているカードの事です。
もし添付されていない場合は、
- 市町村母子保健担当課
- 各都道府県の労働局雇用均等室
- 産婦人科
などでも入手することができます。
カードには、担当医に「健康診査等の結果や通勤緩和、休憩時間の延長、夜勤免除に関する措置などが必要」と言われた内容を記載、捺印してもらいます。あとは、診断書と同様に職場へ提出することになります。
母子連絡カードを利用した場合は、男女雇用機会均等法第13条が夜勤免除の根拠法になります。この法律では、夜勤の免除の他に、時短勤務・休憩時間の延長についても対応しています。
産後も使えるカードなので、自分の体調を担当医に相談しながら、無理のない働き方をアドバイスしてもらってください。
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看護師の夜勤免除取得率は約67％
夜勤を免除して欲しいけど、周りで取得している看護師がいない。医療機関や部署によっては、夜勤の免除が言い出しにくい環境かもしれません。
他の先輩は、産前休暇まで夜勤をこなしていたりすると、余計に取得しづらいものですよね。
看護職員の労働実態調査によると、妊娠した看護師の「夜勤免除」取得率は全体の約67%。妊娠した看護師の3人に2人は取得している計算になります。ですので、夜勤免除を申請する看護師は大勢いるのです。
もし、夜勤はこなせる体調である看護師でも、「負担の少ない仕事への変更」を請求する権利があります。
妊娠中は自分が思っているよりも体力が落ちていたり、力の入れ方にも気を使わなければならないので、身体への負担を少しでも減らすように心がけましょう。
なぜならば、子供を守ることができるのはあなただけだからです。看護師は立ち仕事で、心身共にハードな仕事です。
そのため、看護師の切迫早産や流産の発生率は、約38％。他の職業の女性と比べて、最も高い数字となっています。
お腹の赤ちゃんの様子を分かってあげる事ができるのはあなただけ。そして、赤ちゃんを守ってあげる事ができるのもあなただけです。
哀しい思いをしないためにも、無理をしないこと。そのためにも、遠慮せずに、使える権利は使って赤ちゃんを守ってください。
夜勤免除制度が整っている医療機関もある
妊娠した看護師の夜勤の免除は、労働者の権利として法律で定められていることです。
しかし、マタニティーハラスメントのように、妊娠に対して理解を示さない医療機関や上司がいることも事実です。
あなたの病院は、夜勤免除の制度が整っていますか？まずは、就業規則などに記載がないかを調べてみましょう。
記載があっても、今まで誰も利用できていなかったり、退職に追い込まれているのならば問題です。
夜勤免除を申し出たことで上司と揉めて精神的に疲れてしまっては、あなたにとっても赤ちゃんにとっても良くないでしょう。
妊婦に理解を示さない職場は、産後の看護師にも理解を示さないことも予想できます。
早々に復職させられたり、妊娠前と同じシフトで勤務することを求められたという看護師もいます。
もし、産後も看護師を続けたいのであれば、夜勤免除や子供がいる看護師に理解のある職場を選びたいものです。そんな時は、様々な医療機関の求人が集まってくる看護師の転職エージェントに相談してみてください。
転職エージェントは多くの医療機関と付き合いがあり、育休や夜勤免除などの情報を収集しています。
実際に働いている看護師さんにアンケートやヒアリングも行っています。そのため、「実際に夜勤を免除してもらえるのか？」など、リアルな職場環境を教えてくれるので、ブラック病院に引っかかる心配もありません。
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働きだしてからミスマッチがなく、聞いてよかった！
という看護師さんもいるんです。
働きやすい職場を見分けるには、病院の内部情報を集めることが大切。
あなたが夜勤の免除を受けることで、他の看護師が妊娠した際も夜勤を免除されることがスタンダードになっていくかもしれません。
制度を上手く利用することは、あなた自身のためでもあり、働きやすい環境を整えることにつながると考えてみませんか。