母子家庭の場合、自身で全て生活を支えなければなりません。
特に母子家庭の看護師の場合、特有の勤務体系のために子供との時間が十分確保できなくなる可能性があります。
仕事と育児との両立バランスって、難しいですよね。
今回は母子家庭看護師さんが実感した「子供との生活を守る上で外せない勤務条件」をまとめてみました。
夜勤が少ない医療機関を選ぶこと
母子家庭看護師が働く上で一番ネックになるのが「夜勤」です。
子供が小さいうちはもちろんですが、小学生以上になると学校への通学が絡んできます。
病院と学校の立地にもよりますが、さすがに院内保育から通学させるわけにはいきませんよね。
常勤看護師として働くには、最低でも月2回は夜勤をこなさなければならないことが多いです。
入職前に事情を説明しておくことである程度の配慮をしてもらえる医療機関もありますが、全て希望通りという訳にはいかないでしょう。
あまりに配慮してもらいすぎても、表立って嫌味を言う人が居ないとしても、だんだんと働きづらさを感じてしまいますよ。
母子家庭看護師が周囲との関係を保ちながら、長く勤務するためには、「夜勤が少ない職場」や「日勤常勤」など元々夜勤が少ないという条件で募集している医療機関に入職した方が良いです。
有給休暇の消化率が良い医療機関を選ぶ
医療機関を選ぶ際にポイントとなるのが、「休みの多さ」と「取りやすさ」です。
年間休日120日以上など既定の休みが多いことは、母子家庭看護師にとってありがたいことです。
休みの日くらい、1日中子供について、コミュニケーションを取りたいものですから…。
しかし、それだけで安心してはいけません。
子供は突発的に体調を崩しがちです。
急な発熱などで迎えに行って、そのまま看病になることってよくあります。
特に学校に通い始めた時期は、毎週や毎月、何かしらの病気をもらってくるという子も珍しくないんです。
また学校行事に参加するために、休まないとならないこともあります。
最大20日まで有給休暇はつきますが、そういった突発事態に使えない医療機関も中にはあります。
権利があるのに使えないって、何のための制度なの？と思ってしまいます。
また午前中だけ休みたいといった場合、半日しか休んでいないのに有給休暇を1日消化されてしまう医療機関もあります。
ベストなのは、有給休暇が取りやすく、半休制度がある医療機関です。
母子家庭看護師にとって、有給休暇が取りやすい、半休が取れる医療機関を選ぶというのは外せない条件の1つです。
４５０万円以上を看護師として稼ぐ
母子家庭看護師が公的支援を受けることなく、ゆとりを持って子供1人を育て上げるためにはいくらくらい必要だと思いますか？
ちなみに児童扶養手当の限度額は、年収365万円です。
でも年収365万円だと、手取り月収にすると15万円程度にしかなりません。
正直これでは、ゆとりを持って子供を育てることは難しいと感じます。
子供が中学生以上になると、教育費や食費などにお金がかかります。
塾の夏期講習だけで10万円かかることもあります。
子供の成長に合わせて出費もかさむので、児童扶養手当にとらわれずに看護師の資格を活かして稼げるだけ稼いで貯金した方がベターですよ。
収入が高くなれば、ひとり親家庭のための支援が受けられなくなる地域もあります。
一時的に生活が苦しいと感じるかもしれませんが、手当を受給できるように収入を制限している方が生活が苦しくなることもあります。
看護師は稼ごうと思えば稼げる職種です。
ゆとりを持った暮らしを望むのならば、有給の取りやすさや夜勤の回数なども加味しながら、450万円以上稼げる医療施設を探してみてください。
母子家庭看護師が満足の求人を探しているのならば
母子家庭看護師が子供を育て上げるのに外せない条件をいくつかご紹介しました。
子供との生活を守るためにも、これらの条件は譲らないでくださいね。
さて、看護師の資格は、医療機関はもちろん、その他一般企業でも活躍できる職種があるってご存知ですか？
病棟勤務にこだわりがないのであれば、違った職場でも条件さえ合えばOKなんです。
まずは「必須条件に合うお仕事がどれくらいあるのか？」から知ってください。
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